【2026年最新】ワーキングホリデーの準備・費用・国別比較！エージェントの選び方

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ワーキングホリデーに行ってみたいけれど、どの国を選べばいいのか、いくらかかるのか、エージェントは必要なのか——準備を始めたばかりの頃は、疑問が一度にいくつも浮かびます。ワーキングホリデーは国ごとに年齢・滞在期間・就労条件・申請方法が違い、情報を集める順番を間違えると、希望の国の条件に合わなかったり、申請のタイミングを逃したりすることがあります。この記事では、制度の基本、オーストラリア・ニュージーランド・韓国・台湾・英国の条件(各国の政府・大使館などの公式情報で確認できた範囲)を表にまとめたうえで、費用・資金の考え方、出発までの流れ、サポート会社6社の選び方まで順に解説します。制度の条件は国ごとに異なり、年度途中で変わることもあるため、最終的な申請前には必ず公式ページで最新情報を確認してください(本記事の内容は2026年10月30日時点で確認したものです)。

ワーキングホリデーとは?制度の基本をおさらい

ワーキングホリデー(ワーホリ)は、二つの国・地域の取り決めに基づき、相手国の若者に対して「休暇を主な目的とした入国」と、滞在中の旅行・滞在資金を補うための「付随的な就労」を認める制度です。つまり、観光ビザのように就労が一切できないわけでも、就労ビザのように働くこと自体が目的でもなく、「暮らしながら働き、学び、旅する」ための特別な枠組みだと考えると分かりやすいでしょう。

日本が協定を結んでいるのは、30を超える国・地域にのぼります(外務省の「ワーキング・ホリデー制度」のページで最新の協定国を確認できます)。対象年齢は多くの国で18歳以上30歳以下ですが、国によって上限や下限が異なり、韓国のように「18〜25歳、やむを得ない事情がある場合は30歳まで」という運用の国もあります。滞在期間は多くの国で最長1年ですが、英国のように最長24か月まで認められる国や、オーストラリアのように条件を満たせば最長3年に延ばせる国もあります。

もうひとつ押さえておきたいのが、「ワーホリは原則として一生に一度(国によっては2回まで)」という点です。たとえばニュージーランドは、過去にワーキングホリデービザを取得していれば、使わなかった場合でも再申請できないと公式ページに明記されています。一方、韓国は2025年10月1日から「すでに参加した人も1回に限り再度参加できる」ように変更されました。行きたい国が複数あるなら、「どの国で1回目を使うか」を戦略的に考えることが大切です。

ワーホリでできること・注意したいこと

ワーホリの魅力は、1つの滞在の中で「働く・学ぶ・旅する」を自由に組み合わせられることです。滞在費を現地での仕事で補いながら、語学学校に通ったり、国内を移動して景色や文化に触れたりできます。ただし、自由度が高い分、準備なしに渡航するとうまくいかないこともあります。特に注意したいのは次の点です。

• 就労は「付随的」であること:制度の趣旨は休暇が主目的で、働くことは滞在費を補うためのもの。国によっては同じ雇用主のもとで働ける期間や、週あたりの就労時間に上限があります。
• 就学できる期間にも上限がある国が多いこと:オーストラリアは最大4か月、ニュージーランドは合計6か月までなど、国ごとに決まっています。
• ビザの申請方式が国ごとに違うこと:先着で申請できる国、招待制(プール方式)の国など、スケジュールの組み方が変わります。
• 医療保険や資金の証明が求められること:国によっては残高証明や保険加入が要件になっています(詳細は後述)。

「現地に行けば仕事は何とかなる」と考えて、英語力ゼロで渡航すると、時給の高い仕事に就きにくく、費用面でも苦しくなりやすい傾向があります。渡航前に、英語力の底上げと、現地での仕事探しの準備(履歴書の作成など)をセットで進めておくと安心です。英語の学習方法を整理したい人は、オンライン英会話を比較した次の記事も参考になります。

なお、ワーホリと一般的な語学留学・正規留学との違いや、留学エージェント全般の比較については、留学エージェント10社を比較した別の記事で詳しく扱っています。留学の種類全体で迷っている場合は、先に次の記事を読むと整理しやすくなります。

ワーキングホリデーの国別比較表

ここでは、日本人が申請できる代表的な国・地域のうち、政府・大使館などの公式ページで条件を確認できたオーストラリア・ニュージーランド・韓国・台湾・英国を比較します。表の空欄は、公式ページ上で今回確認できなかった項目です(憶測で埋めていません)。順位や優劣を示すものではなく、あなたの年齢・予算・目的に合う国を選ぶための材料として使ってください。

	対象年齢(日本国籍)	最長滞在期間	就労・就学の主なルール	申請料の目安	資金・保険の要件	参加回数
オーストラリア	18〜30歳	12か月(条件を満たせば最大3年)	就労は全期間可。同じ雇用主のもとでは原則6か月まで。就学は最大4か月			原則1回(2回目・3回目は指定業務の従事が条件)
ニュージーランド	18〜30歳	12か月	一時的な仕事は可(永続的な仕事は不可)。就学・研修は合計6か月まで	NZ$770〜	NZ$4,200以上の滞在資金。医療保険の証明を求められる場合あり	1回のみ(過去に取得していると再申請不可)
韓国	18〜25歳(やむを得ない事情があれば30歳まで)	1年	週あたり25時間以内の就労		30万円以上の残高証明(40万円以上なら航空券の提出は不要)。10か月以上・4,000万ウォン以上の医療保険	1回(2025年10月1日から、参加済みでも1回に限り再参加可)
台湾	18〜30歳	1年		無料。日本在住者は代表処の窓口で本人申請(郵送・代理は不可と案内。申請前に最新の案内を確認)		2回まで(代表処の案内)
英国	18〜30歳	最長24か月	ほとんどの仕事が可(自営業は条件付き)	£340(+医療サーチャージが通常年£776)	£2,530以上の預金(申請前28日間維持)	1回

出典:オーストラリア内務省「Working Holiday Maker visa program report(2025年12月31日)」、ニュージーランド移民局「Japan Working Holiday Visa」、在日本韓国大使館「観光就業(H-1)のご案内」、台北駐日経済文化代表処の案内、英国政府「Youth Mobility Scheme visa」(いずれも2026年10月30日時点で確認)。

国別の特徴と選び方

オーストラリア

ワーホリの定番といえるのがオーストラリアです。日本との取り決めは1980年12月1日に始まっており、協定国のなかでも歴史の長い国のひとつです。オーストラリア内務省の資料によると、ビザの有効期間中は全期間にわたって働くことができ、同じ雇用主のもとで働けるのは原則6か月までです。就学は最大4か月まで認められます。また、1回目のビザで指定された業種(農業、鉱業、建設、観光・ホスピタリティなど)に3か月従事すると2回目のビザに、2回目のビザで6か月従事すると3回目のビザに申請できるため、条件を満たせば最長3年の滞在が可能です。長期滞在を視野に入れて、じっくり働きながら貯金したい人や、広い国土を旅したい人に向いています。申請料や必要な資金は変更されることがあるので、申請前に内務省の最新の案内を確認しましょう。

ニュージーランド

ニュージーランドは、ニュージーランド移民局の公式ページ上で、日本国籍の18〜30歳が最長12か月滞在できると案内されています。申請料は「NZ$770から」、滞在資金としてNZ$4,200以上が必要で、申請後に医療保険の証明を求められる場合があります。審査は80%が2週間以内に処理されると記載されており、比較的スムーズに進めやすい印象です。ただし、永続的な仕事には就けず、就学・研修は合計6か月まで、ワーキングホリデービザは過去に取得していると再申請できません。自然豊かな環境でゆっくり暮らしながら英語に触れたい人に選ばれやすい国です。

韓国

韓国は日本から近く、費用を抑えやすいのが魅力です。在日本韓国大使館の案内では、日本国民のうち18〜25歳(やむを得ない事情があると認められれば30歳まで)が対象で、滞在期間は1年、週あたりの就労は25時間以内と案内されています。必要な資金は30万円以上の銀行残高証明(40万円以上なら航空券の提出が不要)で、10か月以上・4,000万ウォン以上の医療保険への加入も求められます。2025年10月1日からは、すでに参加した人も1回に限り再参加できるようになりました。韓国語や韓国文化に関心がある人、短い準備期間で動きたい人に向いています。韓国語の学習手段を検討している場合は、韓国語のオンラインレッスンを比較した次の記事も役に立ちます。

台湾

台湾は、台北駐日経済文化代表処の案内で、日本国民が1年を上限に滞在でき、2回まで申請できるとされています(年齢は18〜30歳)。日本から飛行機で数時間と近く、物価水準も比較的抑えやすい地域です。中国語(華語)を実地で学びたい人にとって、現地で暮らしながら学べる選択肢のひとつになります。申請書類や手続きの詳細は、代表処の最新の案内で確認してください。

英国

英国は、英国政府のYouth Mobility Scheme visaのページによると、18〜30歳で最長24か月滞在でき、ほとんどの仕事に就けるほか、条件付きで自営業も認められています。申請料は£340で、これに加えて医療サーチャージが通常は年£776かかります。さらに、£2,530以上の預金を申請前28日間維持している必要があります。申請は渡航の6か月前から可能で、通常は申請後3週間ほどで結果が出るとされています。滞在できる期間が長い反面、初期費用が大きくなりやすい点は事前に見積もっておきたいところです。

カナダなどそのほかの国

カナダは、IEC(インターナショナル・エクスペリエンス・カナダ)という枠組みで、プロフィールを作成して招待を受けた人が就労許可を申請する方式です。カナダ政府のページでは、2026年シーズンのプールは終了し、2027年シーズンのプールが開いたときに改めてプロフィールを作成する案内になっていました。このほか、ドイツ・フランス・アイルランドなど欧州を中心に多くの国・地域と協定があります。年齢上限や申請方法、発給枠は国ごとに異なるため、候補の国が決まったら、外務省の協定国一覧から各国の案内ページに進んで確認してください。

ワーキングホリデーの費用と必要な資金の考え方

ワーホリの費用は、大きく「ビザや保険などの手続き費用」「渡航時に用意する初期費用」「現地での生活費」「(通う場合)語学学校の費用」に分けられます。国ごとに公式ページで確認できる金額は、ニュージーランドで申請料がNZ$770から・滞在資金NZ$4,200以上、英国で申請料£340と医療サーチャージ(通常年£776)・預金£2,530以上、韓国で30万円以上の残高証明と医療保険の加入、といった具合にばらつきがあります。

それ以外の費用は、航空券、海外旅行保険(または海外留学保険)、渡航直後の宿泊費、敷金・家賃の初期支払い、携帯回線などです。これらは出発時期や都市、滞在スタイルで大きく変わるため、一律の金額を示すのは難しく、「公式に求められる資金の要件」と「自分が確保したい生活費の余裕」の両方を見ながら予算を組む必要があります。目安として押さえておきたいのは次の3点です。

1. 公式の資金要件は「最低ライン」と考える(要件を満たしていても、仕事が見つかるまでの生活費や家賃の初期費用は別に必要です)
2. 語学学校に通う場合は、授業料と滞在先の費用を別に見積もる(学校の期間・コースによって総額が大きく変わります)
3. 帰国用の航空券や、トラブル時の予備費も計算に入れる(国によっては帰りの航空券または同額の資金の証明が求められます)

現地の仕事で収入を得られるとはいえ、最初の数週間は収入がなく、貯金を取り崩して生活することになるのが一般的です。「現地で稼げば何とかなる」ではなく、「最初の数か月は持ち出しで暮らせるだけの資金を用意する」という前提で計画すると、焦って条件の悪い仕事に就かずに済みます。

出発までの流れ・準備スケジュール

ワーホリの準備は、最短でも数か月、余裕を持つなら半年〜1年ほど見ておくと安心です。英国のように「渡航の6か月前から申請可能」と定められている国もあるため、逆算して動き出す必要があります。大まかな流れは次のとおりです。

1. 行きたい国と時期を決める(年齢の条件、申請方式、予算、使いたい回数を踏まえて絞ります)
2. 公式情報とサポート会社で情報を集める(外務省の協定国一覧と各国の公式ページを確認し、必要なら留学エージェントの無料相談を活用)
3. 資金と必要書類を準備する(パスポートの有効期限、残高証明、保険の加入証明などを国ごとの要件に合わせて用意)
4. ビザを申請する(国によってオンライン申請や在日大使館での手続きなど方法が異なります)
5. 保険・航空券・最初の滞在先を手配する(到着直後に泊まる宿を決めておくと、現地での部屋探しが落ち着いてできます)
6. 出発・現地での手続き(銀行口座の開設、携帯回線、税務番号の取得など、国ごとの手続きを順に進めます)

特に初めての海外生活では、「ビザの申請」「現地の住居探し」「仕事探し」のどれも自力で進めるのは負担が大きく、サポート会社を利用する人も少なくありません。次のセクションで、エージェントを使うかどうかの判断基準を整理します。

ワーホリでエージェント(サポート会社)を使うメリットと選び方

ワーホリは、語学留学のように「学校に通う」が中心ではないため、エージェントの役割も少し異なります。ビザ申請の案内、語学学校や滞在先の手配、渡航前のオリエンテーション、現地での緊急時の連絡窓口、仕事探しの支援など、どこまで頼れるかは会社によってかなり違います。また、多くの留学エージェントは提携する語学学校から運営費を受け取る仕組みのため、相談や手続きの手数料が無料の会社もありますが、公式サイトに料金の記載がない場合は、相談時に「どこまでが無料で、何が有料か」を確認する必要があります。選ぶ際の主なチェックポイントは次の5つです。

1. ワーホリの対応国(行きたい国のサポートがあるか。会社によって対応国は異なります)
2. 料金体系(手数料の有無と、無料の範囲。ビザ申請の案内だけで済むのか、代行まであるのか)
3. 渡航前のサポート(オリエンテーションや英語講座があるか)
4. 現地サポート(24時間の緊急連絡窓口、現地オフィスの有無)
5. 相談のしやすさ(対面・オンライン・LINEなど、自分に合う相談方法があるか)

なお、複数の会社に相談して比較するのは問題ありません。同じ国でも、提案される学校や費用、サポートの範囲に違いが出ることがあります。

ビジネス英語やスキルアップを視野に入れて渡航する場合は、渡航前の英語学習の質も重要です。次の記事では、働くための英語力を伸ばすオンライン講座を比較しています。

エージェントを使わずに自分でワーホリを準備することもできる?

結論から言えば、情報収集力と英語力に自信がある人は、エージェントを使わずにワーホリの準備を進めることも可能です。理由は、ビザの申請方法が各国の政府・大使館の公式ページで公開されており、航空券や海外保険、最初の宿泊先も自分で手配できるためです。

ただし、すべて英語で手続きすることになるほか、現地でトラブルが起きたときに日本語で相談できる窓口がない点は、事前に覚悟しておく必要があります。自分で進める場合は、次の3ステップで準備すると抜け漏れが少なくなります。

1. 国ごとの公式ページで条件・申請方式・申請時期を確認する(外務省の協定国一覧から、各国の案内ページに進みます)
2. 資金・保険・書類を要件に合わせてそろえる(国によって残高証明や医療保険の要件が異なります)
3. ビザ申請と並行して航空券・最初の宿泊先を手配する(審査期間を見込んで、余裕のあるスケジュールを組みます)

渡航前の英語学習や、現地生活で役立つ会話集・ガイドブックは、次のバナーから探してみてください。

時間と手間をかけられる人は自力、手続きの不安が大きい人や、短期間で準備したい人はエージェントの無料相談を併用する、というように使い分けるのも現実的な選択です。

ワーホリのサポート会社おすすめ比較表

ここからは、ワーホリのサポートを公式サイトで確認できた会社を紹介します。今回は、各社の公式サイトを実際に開き、ワーホリに関するページの有無、相談方法、公式サイト上の料金に関する記載を確認できた5社と、サポート会社を比較する際の入口として使える「留学くらべーる」を取り上げます。掲載順は順位ではなく、優劣を示すものでもありません。公式サイトに料金の記載がない項目は、そのように明記しています。

	運営	ワーホリ対応国	手数料(公式サイトの記載)	相談方法
ISS留学ライフ	Z会グループ		ワーホリのページには記載なし(カウンセリングで確認)	無料カウンセリング 電話 LINE
夢カナ留学	Jstyle Co., Ltd.	オーストラリア・カナダ・ニュージーランド・アメリカ・イギリス・アイルランド	無料カウンセリング・無料LINE相談・無料プラン診断(手数料表記は公開ページになし)	対面 オンライン LINE
新しい時代の留学	THE GAP LTD.		0円(申込金・サポート費用・仲介手数料・ビザ申請サポートすべて無料と明記)	LINE オンラインカウンセリング
産経ヒューマン留学センター	産経ヒューマンラーニング株式会社	オーストラリア・カナダ・ニュージーランド・イギリス・韓国	ワーホリのページには具体的な費用の記載なし	無料カウンセリング LINE
ウインテック留学センター	ウインテック株式会社	カナダ・オーストラリア・ニュージーランド・イギリス・アイルランド・フランス・ドイツ・韓国・スペイン	ページに明記なし(相談時に確認)	電話(年中無休) 対面(東京・神戸・札幌) オンライン
留学くらべーる	ZIGExN株式会社		パンフレットの請求は無料(留学相談は行っていない)	各社パンフレットの一括請求

「手数料(公式サイトの記載)」は、今回開いたワーホリ関連ページに書かれている内容をそのまま整理したものです。「記載なし」は無料という意味ではなく、公式サイト上で確認できなかったという意味ですので、申し込み前に必ず相談の場で確認してください。

ワーホリのサポート会社6社を紹介

1. ISS留学ライフ

現地でのサポート体制を重視したい人は、Z会グループのISS留学ライフが検討しやすいでしょう。公式サイトのワーホリのページには、世界12か国・22都市の現地オフィスで、生活オリエンテーション、銀行口座の開設、部屋探しや仕事探しなどを総合的にサポートすると案内されています。提携する語学学校は世界28か国・1,200校で、その中から厳選した学校を紹介してもらえるとのことです。

出発前には、各支店で無料の英語講座を受講できるほか、出発の約1か月前には現地情報や持ち物について説明するオリエンテーションが用意されています。出発後も、海外24時間日本語緊急サービスや、AIG海外留学保険による24時間対応があり、土日祝日も営業しているので、平日に時間を取りにくい社会人や学生でも相談しやすい体制です。なお、公式サイトのワーホリのページは「大学生のためのワーキングホリデー」という構成になっているため、社会人の人は相談時に自分の状況を伝えておくとスムーズです。費用については、ワーホリのページや流れのページに具体的な金額・手数料の記載がなく、カウンセリングや支店への問い合わせで確認する形になります。

運営	Z会グループ(株式会社国際交流センター)
ワーホリのサポート	現地オフィス(12か国・22都市)での生活オリエンテーション・口座開設・部屋探し・仕事探しのサポート、出発前の無料英語講座・オリエンテーション
手数料	公式サイトのワーホリ関連ページに記載なし(カウンセリングで確認)
相談方法	無料カウンセリング予約・資料請求・LINE・電話

2. 夢カナ留学

「自分の希望に合わせたプランを作ってほしい」という人に向いているのが、Jstyle Co., Ltd.が運営する夢カナ留学です。公式サイトでは、一人ひとりに合わせたオーダーメイドの留学・ワーホリプランの作成、出発前の英語レッスン「夢カナEnglish」、24時間365日の現地サポート、帰国後のキャリア支援を掲げています。紹介する語学学校は日本人比率が15%以下のところに限定しているとも案内しており、英語環境を重視する人には気になる点でしょう。

ワーホリ先として案内されているのは、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、アメリカ、イギリス、アイルランドの6か国です。サイトでは「ゼロワーホリ」という考え方を打ち出していますが、これは現地での就業で稼ぎながら留学費用の回収を目指すという意味合いで、実際に回収できる金額は人によって異なります。相談は対面・オンライン・LINEから選べ、無料カウンセリング、無料LINE相談、無料プラン診断が用意されています。手数料の具体的な表記は公開ページで確認できなかったため、相談時に確認しておくと安心です。

運営	Jstyle Co., Ltd.
ワーホリのサポート	オーダーメイドのプラン作成、出発前の英語レッスン、24時間365日の現地サポート、帰国後のキャリア支援
対応国	オーストラリア・カナダ・ニュージーランド・アメリカ・イギリス・アイルランド
手数料	無料カウンセリング・無料LINE相談・無料プラン診断(手数料の具体的な表記は公開ページになし)
相談方法	対面・オンライン・LINE

3. 新しい時代の留学

オンラインで気軽に相談したい人には、デジタル留学エージェンシーを名乗る「新しい時代の留学」があります。公式サイトのサービス内容のページでは、申込金、サポート費用、仲介手数料、ビザ申請サポートのいずれも無料と明記されており、その理由として「現地校から運営費を頂いているため」と説明されています。ワーホリにも対応していて、「学校に通う方はワーホリでもビザ申請を無料でサポート」と書かれているのが特徴です。

サポートの範囲は、留学カウンセリング、語学学校の手配、滞在先の手配、ビザ申請サポート、事前の英語学習、24時間の電話サポートなど。「必要なものだけ選べる」スタイルで、ビザ申請のみの利用も可能とされています。相談はLINEとカウンセリング予約の2つが用意されており、オンライン完結で進めたい人や、費用をできるだけ抑えながら必要な部分だけ頼みたい人にとって、使いやすい形といえるでしょう。ただし、ワーホリのビザ申請の無料サポートは「学校に通う場合」と書かれているため、対象となる条件は申込み前にあらためて確認してください。

運営	THE GAP LTD.(サイトのコピーライト表記)
ワーホリのサポート	学校手配・滞在先手配・ビザ申請サポート・事前英語学習・24時間電話サポートなど(必要なものだけ選べる)
手数料	0円(申込金・サポート費用・仲介手数料・ビザ申請サポートすべて無料と明記。ワーホリのビザ申請サポートは学校に通う場合)
相談方法	LINE・カウンセリング予約(オンライン)

4. 産経ヒューマン留学センター

産経ヒューマンラーニング株式会社が運営する産経ヒューマン留学センターは、語学留学、ワーキングホリデー、海外大学進学準備などを扱う留学サービスです。ワーホリの専用ページでは、ワーキングホリデーの特徴や、働きながら語学力を伸ばせるメリットなどが解説されており、対応国としてオーストラリア、カナダ、ニュージーランド、イギリス、韓国が挙げられています。

相談は、無料カウンセリングの予約とLINEの友だち追加から申し込めます。ワーホリのページには、ビザ申請や出発準備を含む流れは示されているものの、サポートの詳しい範囲や費用の金額までは書かれていませんでした。そのため、「どこまでを手伝ってもらえるのか」「費用はいくらか」は、無料カウンセリングで具体的に確認することをおすすめします。英語学習サービスなど同社の別サービスと合わせて、渡航前の学習までまとめて相談したい人にも向いています。

運営	産経ヒューマンラーニング株式会社(東京都新宿区)
ワーホリ対応国	オーストラリア・カナダ・ニュージーランド・イギリス・韓国
手数料	ワーホリのページに具体的な費用の記載なし
相談方法	無料カウンセリング・LINE

5. ウインテック留学センター

対面で相談できる拠点があるほうが安心、という人はウインテック留学センターを候補に入れてみましょう。ウインテック株式会社が運営し、東京本社のほか神戸・札幌にも拠点があり、オンライン相談にも対応しています。電話相談は年中無休(10:00〜20:00)で受け付けているため、仕事帰りや休日に相談したい人にも使いやすい体制です。

公式サイトのワーキングホリデーのページには、申込後のオリエンテーション、留学前のトータル英語サポート、留学中の緊急対応デスク、留学中・帰国後の就職サポートといったサポートが並んでいます。対応国は、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、イギリス、アイルランド、フランス、ドイツ、韓国、スペインの9か国と幅広く、欧州の国でのワーホリも検討したい人には選択肢が多いといえます。料金・手数料については、今回確認したページには具体的な記載がなく、無料の留学相談や資料請求で確認する形でした。

運営	ウインテック株式会社
ワーホリのサポート	申込後オリエンテーション、留学前の英語サポート、緊急対応デスク、留学中・帰国後の就職サポート
ワーホリ対応国	カナダ・オーストラリア・ニュージーランド・イギリス・アイルランド・フランス・ドイツ・韓国・スペイン
手数料	ワーホリのページに明記なし(相談時に確認)
相談方法	無料留学相談(オンライン予約)・電話(年中無休)・対面(東京・神戸・札幌)・資料請求

6. 留学くらべーる(エージェント比較・パンフレット請求サイト)

ここまでの5社と性格が少し違うのが、ZIGExN株式会社が運営する「留学くらべーる」です。公式サイトのFAQには「留学相談は行なっていません。留学情報の収集とパンフレットの取り寄せができるサイトです」と明記されており、エージェントそのものではなく、複数のエージェントのパンフレットを無料でまとめて請求できる比較サイトという位置づけです。海外留学協議会(JAOS)の会員として運営されているとも案内されています。

ワーキングホリデー専用のページがあり、学生向け・社会人向けのパンフレットを請求できるほか、ワーホリに行ける国を紹介する記事や体験談も掲載されています。サイト上では「利用者77万人突破(2026年10月30日更新)」と表示されていました。まだ会社を絞り込めておらず、複数社の費用や特徴を手元で比べたい段階の人に向いています。ビザ申請の詳細などの個別の質問は、各エージェントに直接相談する形になります。

運営	ZIGExN株式会社(海外留学協議会JAOS会員)
サービスの性格	エージェントの比較・パンフレット一括請求サイト(留学相談は行っていない)
料金	パンフレットの請求は無料
ワーホリ関連	ワーホリ専用ページ、学生向け・社会人向けパンフレットの請求、ワーホリ対応国の解説記事

目的別に見る、サポート会社の選び分け

6つのサービスは、それぞれ役割が違います。目的別にざっくり整理すると、次のようになります。

• 現地サポートや出発前の英語講座を重視する人:現地オフィスでの生活オリエンテーションや無料英語講座を案内しているISS留学ライフ。
• 自分に合うオーダーメイドプランを作ってほしい人:プラン作成と24時間365日の現地サポートを掲げる夢カナ留学。
• オンラインで費用を抑えて必要な部分だけ頼みたい人:手数料0円を明記し、必要なサポートだけを選べる新しい時代の留学。
• ワーホリ以外のプログラムも含めて相談したい人:語学留学や海外大学進学準備まで扱う産経ヒューマン留学センター。
• 欧州などの幅広い国を検討し、対面でも相談したい人:9か国に対応し、東京・神戸・札幌の拠点で相談できるウインテック留学センター。
• まず複数社を比べたい人:パンフレットを無料でまとめて請求できる留学くらべーる。

どの会社も、最終的な費用やサポートの範囲は、相談の場で見積もりをもらって初めて分かります。気になる会社を2〜3社に絞って、同じ条件(国、時期、予算)で相談してみると、提案の違いが比べやすくなります。IELTSのスコアが必要になる場合の対策は、IELTS対策のオンライン講座を比較した次の記事が参考になります。

よくある質問

Q. ワーキングホリデーは何歳まで申請できますか?

A. 多くの国は18歳以上30歳以下ですが、国によって異なります。たとえば韓国は18〜25歳が対象で、やむを得ない事情があると認められれば30歳まで申請できます。英国は18〜30歳で、18歳以上で査証が始まるか、申請時に30歳以下であることが条件です。申請する国の公式ページで確認してください。

Q. ワーホリは何回でも行けますか?

A. 原則として、同じ国への参加は1回に限られる国が多いです。ニュージーランドは過去にビザを取得していると再申請できません。一方、台湾は2回まで、韓国は2025年10月1日から参加済みでも1回に限り再参加できるなど、国によってルールが異なります。

Q. ワーホリ中にどのくらい働けますか?

A. 国によって異なります。オーストラリアは同じ雇用主のもとで原則6か月までで、韓国は週25時間以内と案内されています。ニュージーランドでは一時的な仕事は可能ですが、永続的な仕事には就けません。ワーホリは休暇が主目的の制度のため、働くことは滞在費を補うためと考えておきましょう。

Q. ワーホリの費用はいくらくらい必要ですか?

A. 国と滞在スタイルによって大きく変わります。公式に確認できる例として、ニュージーランドは申請料NZ$770から、滞在資金NZ$4,200以上、英国は申請料£340、医療サーチャージが通常年£776、預金£2,530以上、韓国は30万円以上の残高証明が必要です。航空券や初期の宿泊費、保険、最初の数週間の生活費は別に見込む必要があります。

Q. エージェントの相談は無料ですか?

A. 多くのエージェントが無料カウンセリングを用意しています。新しい時代の留学のように、手数料0円と公式サイトに明記している会社もありますが、公式ページに料金の記載がない会社もあります。「どこまでが無料で、何が有料か」は、相談時に具体的に確認すると安心です。

【豆知識】ワーキングホリデーの動向

• オーストラリア内務省の報告書(2025年12月31日時点)によると、2025-26年度の7〜12月に日本国籍者へ発給されたWorking Holiday(subclass 417)ビザは7,110件(前年同期は7,844件で、9.4%減)でした。
• 同じ報告書で、オーストラリアと日本のワーキングホリデーの取り決めは1980年12月1日に始まっています。
• 韓国は、2025年10月1日から、すでにワーホリに参加した人も1回に限り再参加できるように制度が変わりました(在日本韓国大使館の案内)。

日本人のオーストラリア向けビザ発給件数は、直近の半期では前年同期より減っています。ただし、半期のデータであり、今後の増減を保証するものではありません。制度や発給状況は変わるため、最新情報は各国政府・外務省などの公式サイトで確認してください。

出典:オーストラリア内務省「Working Holiday Maker visa program report(2025年12月31日)」、在日本韓国大使館「観光就業(H-1)のご案内」(2026年10月30日確認)

まとめ

ワーキングホリデーの準備で失敗しないためには、「行きたい国」「年齢」「使える回数」「予算」の4つを先に整理し、そのうえで公式情報にもとづいて国を選ぶことが大切です。国ごとに年齢の上限、滞在期間、就労・就学のルール、必要な資金が大きく違うためです。たとえば、ニュージーランドは再申請ができず、英国は初期費用が大きくなりやすいなど、事前に知っておくと選択を誤りにくくなる条件が国ごとにあります。

サポート会社は、ワーホリの対応国、料金体系、現地サポート、相談方法の4点で見比べると、自分に合う会社が選びやすくなります。ISS留学ライフ、夢カナ留学、新しい時代の留学、産経ヒューマン留学センター、ウインテック留学センターはいずれも無料の相談窓口を用意しているため、まずは2〜3社に話を聞いて、費用やサポート範囲を比較してみましょう。条件は変更されることがあるので、申請前には外務省と各国政府・大使館の公式ページで最新情報を必ず確認してください。